最近、土砂災害が頻発しているので、久しぶりに投稿させていただく

 

「本家の災害」、「分家の災害」という言葉をご存じだろうか？

 

また、土砂災害の「免疫性」という考え方をご存じであろうか？

 

まず、「本家の災害」、「分家の災害」であるが、本家といわれるところは、長い歴史の経験的知恵で相対的に災害に強いところに立地しており、本家が災害に遭うような場合は「天災」と考えるべきであり、分家は急激な人口増加のもとで災害に弱いところに立地せざるをえず、災害に対する備えが不十分であり、災害を受けやすく、分家の災害はいわば「人災」と言わざるをえないという考え方である。

 

この考え方によると、2014年8月20日に発生した広島市の土砂災害は典型的な「分家の災害」であり、「人災」と位置づけざるをえない。

 

確かに、3時間雨量217.5㎜という観測史上最多の豪雨であったが、今回被災したところは1960年代以降に開発されたところばかりである。

 

私は1972（昭和47）年の太田川水害以後、水害裁判などに関連して毎年のように広島を訪れてきたが、年々家が山に登っていく様子を見て、危ういものを感じてきた。

 

被災された方々にはまことに申し訳ない言い方になるが、都市計画で市街化区域として開発したものの、災害への備えを行政も個人も怠った結果ということである。

 

確かに、地球規模での異常気象で今まで経験したことのないような豪雨が発生し、本家が被災することも増えつつある。

 

例えば、3日雨量2000㎜以上という豪雨で2009年8月9日に台湾高雄市小林里で発生した深層崩壊は、まさに「天災」というべきであろう。

 

このような「天災」はハードでもソフトでも人知を超えており、防ぐことは難しい。

 

しかし、「分家の災害」は、古老に聞くなり、郷土史を紐解くことによって、自宅の立地条件をつぶさに点検し、危険性を認識するならば、少なくとも人命を護り、被害を最小限にとどめることは不可能でない。

 

「本家」と「分家」の相違は、人口が急増し、災害に遭い易いところが開発され始めた時点を目安にすればいいと思うが、基本的には人口の変動があまりなかった江戸時代に立地していた家は「本家」であり、明治以降の人口急増で開発・立地した家は「分家」とみるべきである。

 

無論、地域によって、この人口急増の時期が異なることは当然であり、江戸時代の立地であるから、安心ということはできない。

 

2014年7月9日に発生した木曽谷の南木曽町梨子沢での土石流災害は、狭い谷筋が江戸時代から開発されており、「分家の災害」とみるべきかもしれない。

 

次いで土砂災害の「免疫性」であるが、破壊現象は一旦破壊すれば次に破壊する条件が整うまで破壊しないということで、「一度おこれば少なくとも数百年は、同じところに同じ現象は起こることはない」（小出博著「日本の国土 下」東大出版会、1974年、539頁）という考え方である。

 

土石流などで渓流に堆積していた土砂が出切ってしまえば、当分、同じような規模の土石流の再発はない。

 

しかし、土砂が出切らず残っていたり、勾配の緩くなった堆積帯の土砂の再移動には注意が必要である。

 

この考え方を前提とすると、災害復旧のあり方も変わってくる。

 

しかし、この考え方は十分認識されておらず、土砂が出切って岩盤が出ているところに砂防ダムがしばしば造られてきた。

 

効果的な災害復旧のためには、この「免疫性」を再検証すべきであると考える。

 

なお、沖積平野における洪水氾濫による水害にも、埋め立て造成などによる大きな地形改変がない限り、「本家の災害」、「分家の災害」は当てはまるが、「免疫性」は当てはまらず、「繰り返し現象」であることを注意しておきたい。

 

それは、沖積平野は地形年代で見るならば形成途上にあり、洪水氾濫は破壊現象ではなく、建設現象だからである。

 

この「本家の災害」、「分家の災害」、「免疫性」を提唱したのは、小出博（1907～1990）であり、「日本の国土　下」（前出、538～540頁）に詳しく書かれている。

 

小出博の著作には下記のように河川関係の著作が多いが、私は大学院生時代、当時東京農大教授であった小出に私淑し、多くの教えを受けた。

 

特に河川の現地研修に随行して、地形・地質を含め「川と人とのかかわり」の見方について直接的な指導を受けた。

 

また、私の博士論文「利根川治水の変遷と水害」（東大出版会、1981年）も小出の指導に負うところが多く、さらにそれを科研費で出版する際にも多大な支援を受けた。

 

私は、地球的規模の異常気象で災害の頻発する時代になっているが、まだこの小出の指摘は多くの場面で通用すると考えている。この考え方に立って、自宅の立地条件を再検討することをお勧めしたい。

 

＜小出博の主要著書＞

「応用地質－岩石の風化と森林の立地」（古今書院、1952年7月、177頁）

「日本の水害－天災か人災かー」（編著、東洋経済新報社、1954年、277頁）

「応用地質－岩石の風化と森林の立地」（古今書院、1952年7月、177頁）

「山崩れ－応用地質Ⅱ」（古今書院、1955年8月、205頁）

「日本の地辷り―その予知と対策―」（単著、東洋経済新報社、1955年9月、259頁）

「日本の河川」（東京大学出版会、1970年9月、248頁）

「日本の河川研究」（東大出版会、1972年、377頁）、

「日本の国土　上・下」（東大出版会、1973年8月、9月、556頁）

「利根川と淀川」（中公新書384、1975年1月、220頁）

「長江　自然と総合開発」（築地書館、1987年7月、433頁）

 

「霞堤」は土木用語にしては文学的な表現であり、多くの人の関心を集める用語である。新潟の関川水系矢代川の破堤に関連して、2013年9月にこのホームページで「霞堤」の機能について書いたら、何人かの方から「霞堤」は下流の洪水を防ぐための遊水地としての役割（洪水調節機能）があるのではないかという質問を受けた。そこで、「霞堤」について私の考えを簡単に述べておきたい。なお、「霞堤」に関しては、拙著『技術にも自治がある』（農文協、2004年）の第8章に詳しく書いてあるので、深く知りたい方はそれを参照してほしい。

霞堤は、図1のように堤防が二重に重なっているが、ところどころ不連続に切れている特殊な形態をしている。洪水時には、この不連続なところから洪水が逆流して滞留することから、洪水調節の効果があると考えられがちであるが、図1の手取川の場合、河床勾配が100分の1以上と急勾配であり、洪水が逆流するにしても限度があり、水位の上昇する時間を考慮すると、ほとんど洪水調節効果は無いと考えていい。それでは、この霞堤にはどのような効果があるのかというと、矢代川の事例で示したように、上流で堤防が切れて氾濫した場合、氾濫水が二重になっている堤防によって遮られ、不連続になっているところから河道に還元され、氾濫域が限定され、水害が軽減されることにある。

この霞堤は、形態としては武田信玄が「雁行する堤防を造った」と伝えられるように、古くから存在はしていたが、「霞堤」という用語そのものは江戸時代には存在していない。この用語は、明治時代に北陸扇状地河川の常願寺川の堤防に関する表現として現れ、その後次第に普及していったものである。

しかし、途中から、緩勾配河川の不連続堤にも「霞堤」という用語がつかわれるようになった。その一つの典型例が、図2の豊川(愛知県）の鎧堤である。この不連続堤は河床勾配が７００分の1から7000分の1と緩いところにあり、洪水が逆流して入ると大きな洪水調節効果があり、狭窄部下流の洪水を大きく低減してきた。すなわち、急勾配河川の霞堤と、緩勾配河川の不連続堤では全く機能が違うのであるが、どうしたことか同じ「霞堤」という用語がつかわれるようになったのである。それは図3にあるように、急流河川と緩流河川の不連続堤を一つの図に表現した「河川工法」（常盤書房、1927年）という教科書の出現に大きく依存しているのではないかと考えている。ただ、豊川と同じような遊水機能を有していた利根川中流部の遊水地に対しては「霞堤」という言い方はされたことはない。

 

私は、機能の違うものに同じ用語を与えるのは科学的でないと思い、1987年の土木学会土木史研究発表会で「霞堤の機能と語源に関する考察」を発表した。そこでは、「霞堤」という用語は北陸扇状地河川から発生した言葉であるので、急流河川の不連続堤に使い、緩流河川の不連続堤には別の表現を使うべきであることを主張した。

その後、霞堤の用語解説には、氾濫水の河道還元が強調されるようになってきているが、まだ洪水調節効果を主に表現する場合も残っている。

最後に、「霞堤」は「氾濫水の河道還元」以外にも意外な効用を持っていることを述べておきたい。それは、洪水時に霞堤の水溜りの部分に多くの生物が避難していることである。洪水時には、川の流れは激流となる。この避難場所がなければ、北陸扇状地河川の場合、生物は海まで押し流されてしてしまうであろう。実際、洪水時に、霞堤の水溜り部分で漁をして大漁であったという人の話を何度か聞いたことがある。この観点からすると、「霞堤」は生物にやさしい近自然河川工法といえる。もしかしたら、先人たちは重要な食糧源である川の生物保護のために「霞堤」を考案したのかもしれないと夢想している。

大型の台風18号が、2013年9月16日午前8時頃に愛知県豊橋市付近に上陸し、関東甲信越から東北を縦断して太平洋に抜けた。この台風では多くの被害が出たが、特に京都・滋賀に豪雨があり、淀川支川桂川では嵐山また由良川では福知山で大きな氾濫があった。

新潟県では妙高市の関川支川矢代川で右岸が破堤し、洪水氾濫があった。破堤直後ではなかったが21日に現地を訪ねた。この水害は、典型的な“霞堤”効果で氾濫水が速やかに河道還元され、被害が甚大にならずに済んでいたので、それについて報告しておきたい。

破堤した場所は、下の地図の☓印のところである。17日付の新潟日報朝刊では「土砂がたまった中洲があり、水の流れを悪くして決壊につながった・・」と報道されていた。破堤箇所の直下には三ヶ字頭首工という農業用水の取水堰があり、その影響で上流に土砂が堆積しやすかったものと思われる。私が現地に行ったときには、中洲は復旧作業のため移動されており、元の形状は確認できなかったが、かなりの土砂が堆積していた模様である。

　ただ、この氾濫で特徴的なことは、稲の被害はあったが、家屋の浸水被害は土間が浸水した程度で大きな被害に発展しなかったことである。真ん中の写真にあるように、流水の直撃を受けなかったところは、稲は冠水しておらず、稲刈りができている。また、氾濫域には住宅が多く立地していたが、氾濫水の水位が低く床下浸水もほとんどないという状況であった。これは、一番上の写真にあるように、下流の堤防が霞堤となっており、この不連続部から氾濫水が河道還元されており、氾濫の水位の上昇に限度があったということである。

　霞堤というのは、堤防が不連続で、堤防が重複する部分がある形態をいうのであるが、私が学生の頃は、この重複部分に下流から洪水が逆流して溜められるので洪水調節効果があると教えられた。しかし、霞堤は洪水が逆流しにくい急勾配河川に造られており、その本来の機能は、上流で破堤氾濫があった場合、これを速やかに河道に戻し、氾濫を拡大せず、水害をできるだけ軽減することにあったのである。（このことは拙著「技術にも自治がある」（農文協、2004、pp.148－164 ）に詳しいのでそれを参照されたい。）

　今回の事例はまさにその典型例である。仮に、この霞堤部分が塞がれていたら、氾濫水が滞留して、水位が上昇し、稲は冠水したであろうし、住宅も床上浸水の被害を受けたに違いない。

ただ、もう1点、氾濫流入量も少なかったことが幸いしている。一番下の写真に見られるように、破堤状況は、手前の堤防天端の草が倒れておらず越流破堤でないことを示しており、洗掘で破堤したものと考えられるが、堤防が根こそぎ洗掘されたのでなく、高水敷きのような高みが残されている。これによって、洪水の一部しか流れ込まず、流れ込んだ氾濫水も、下流の霞堤部分から川に戻されており、水位の上昇が抑えられたものと考えられる。

　ここで問題なのは、何ゆえ、氾濫水の通り道である霞堤の内部が宅地開発されたかである。私が聞き込みをした堤防脇の家では、ここに7年前に住宅を建て、引っ越してきたとのことであったが、ここがこのような氾濫を受けるところであることはまったく想定しておらず、宅地を購入する際に、そのような説明はされなかったとのことである。都市開発行政と河川行政は縦割りで行われており、まったく行政間の連携がないまま宅地開発が行われてきたということである。

今、滋賀県では、嘉田由紀子知事の肝煎りで「流域治水推進条例」が県議会にかけているが、氾濫の可能性のあるところに家を建てる場合には、地盤のかさ上げや近くに避難所を用意するなどの建築規制が条件となる。これには不動産業などからの反対が多いとのことであるが、この条例が県議会を通過することを期待したい。

（2013・9・24　大熊孝記）